トランプがTwitterでストレートに発言するので、左派勢力とズブズブのビックテックは、あらゆる手段を用いてトランプの発言を消したい訳です。
そこで、Twitterはトランプのアカウントを削除したのですが、その後、トランプは発言の場を求め、保守系の利用者が増えているParlerというSNSに移行しました。
そうしたら、今度はParlerのアプリがAppleとGoogleのアプリストアから削除され、サーバーを提供しているAmazonもサーバーを閉鎖しました。
そこまでやるか！という感じなのですが、これは言論弾圧であると同時に独占禁止法違反です。
そして、これらの暴挙にバイデン陣営は一切の異論を唱えていません。
まあ、やらせているのがバイデン陣営なので、異論が出るはずもないのですけどね。
これは大問題ではないのでしょうか？
少なくとも、言論の自由がネットから消えたことになります。
ビックテックやバイデン陣営からすれば、トランプは危険だとか、色々と言うのは分かります。
しかし、一国の大統領の言論そのものを消し去る権利はどこにもないのです。
もし、トランプの発言を削除するならば、中共幹部やテロリストのアカウントも全て削除しなくてはおかしいでしょう。
公平性には著しく欠け、言論の自由と、民主主義が根幹である米国で起こっているとは思えない暴挙です。
「米国版文化大革命」と言っても良いのではないでしょうか？
まあ、中共の様に何千万人も殺したりはしないでしょうけれども、本当に悲惨な事が行われ、進められようとしている訳です。
Parlerのジョン・マッツェCEOはAmazonを訴えましたが、おそらくメディアは黙殺するか、印象操作して行くのでしょう。
しかし、よく考えてください。
これは自分達に都合の悪い事を闇に葬る政権が誕生するという事です。
本当にそれで良いのでしょうか？
まあ、バイデン自体は就任しても1年以内に不正の数々が表に出て犯罪と共に消えるでしょう。
そして、米国の大統領は、極左のカマラ・ハリスになる訳です。
まあ、不正でも勝てば良いのだとすれば、そういう国にした米国民が悪いのですし、仕方のない事です。
しかも、言論の自由が無くなるのですから、どんなに酷い大統領が誕生しても、それを非難する声は上がらなくなるのでしょう。
それはもう米国民だけでなく、世界中の不幸という事になると思っているところです。
とまあ、こんな状態ですが、ビックテックの株価は下落していますね。
いくら左派とズブズブだとしても、流石に言論弾圧と独禁法違反は裁かれる可能性がありますからね。
本当はこうした混乱に乗じて日本勢は頑張るべきです。
しかし、残念なことに、日本のマスコミは米国へ右へ倣えですし、ハイテク企業もチマチマやっているところが多いですね。
まあ、流石にApple、Google、Facebook、Twitter、Amazonにとって代わろうと本気で思っているところは無いとは思うのですが、彼らは結託して世界を支配しようとしている様にしか見えませんし、日本も連合で対抗すべきだとは思うのですけどね。
全部とは言わずとも、どこか一つだけでも奪い取って欲しいものです。
彼らはやってはいけない事をやりだしているのですからね。
さて、こうしたビックテックにとって代わる様な企業は無いとしても、中小なら色々面白いところはあります。
特にデジタル化には多くの技術者が必要ですし、こうした人材を多く抱えている企業は重宝されて行くと見ております。
少し押してきてはいるのですが、これからが楽しみな銘柄もあります。
この銘柄のヒントは銘柄コード「975●」です。
難しい世界情勢ですが、銘柄を選別して上手く乗り切って頂ければと思います。
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